参考出典=https://www.jvnf.or.jp/homon/homon-1.html

20年前からスタートした制度にて現在10,400ケ所の訪問看護事業所

国が提唱してまいりました、地域包括ケアシステムの推進という、多くの職種がチームで支えあいながら必要な人に必要なサービスを提供する中で、看護師は地域包括ケアチームのキーパーソンとして在宅療養されている利用者を24時間体制で支える事のできる事業サービスです。

2020年の訪問看護事業サービスのポイント

  • 小児科訪問看護(15歳未満)の期待
  • 相談支援事業所の役割
  • 保護者との信頼関係
  • 機能強化型訪問看護事業
  • フレイル・サルコペニア対策
  • 理学療法士等の連携
  • フットケアサービス

 

訪問看護ステーションの管理者

訪問看護ステーションは、保健師または看護師が管理者となって運営する事業サービスです、スタッフは保健師、助産師、看護師、准看護師などがおります、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が訪問看護師に代わってリハビリテーションを行っているところがもあります。

 やはり管理者の方が一番、管理ができる利用者様の獲得を目指す事が地域の方から信頼を得る早道です、「糖尿病専門」の訪問看護事業所というのもわかりやすいです。

また、一部の訪問看護ステーションでは、オプションサービスにて保険外の訪問看護を実施している場合もあります、自費収益はとても大切です、オプション内容を利用者様が困っている問題をプロの方々に繋げる事を手掛けるプラットフォームサービス「相談支援事業所」の役割を訪問看護事業所から展開していくのもとても良い付加価値が高いサービスです。